投稿日：2022.12.26

前回は、「商品・サービスの存在が知られないと、売れない」をテーマに、そもそも「商品・サービス」の存在を知ってもらうこと、そのために「お客さん目線になって、伝わる表現」が必要なことを書きました。伝わる表現にする有効な手段が「購入してくれたお客様にアンケートを取って聞く」です。

医療機関や保険薬局に関する最近のサービス（制度）として、「オンライン診療（医療機関）」、「オンライン服薬指導（薬局）」、「マイナンバーカードの健康保険証利用」などありますが、お客さんに伝わる表現とはかけ離れた「医療従事者側の表現」で案内し、存在が知られていない可能性などをお伝えしました。

今回は、実際どれくらいの潜在顧客がいるのかはサービスによって違いますが、薬局業界で一つの事例として「存在を知らなかった人がサービスの内容を聞いて、利用したい人が６割強」という調査結果と、伝えることの大事さをお伝えします。

オンライン服薬指導の認知度、利用意向

前述の医療機関や保険薬局に関する最近のサービス（制度）の中から、「オンライン服薬指導（薬局）」についてのインターネット調査（ネグジット総研 調査）では、サービスを「利用したことがある」が３％で、「よく知っている」（5％）と併せても１割未満でした。一方で、多くは「知らない」（59％）で、その存在を知りませんでした。

このうち、「知らない」と回答した人に、「薬局に行かずオンラインで薬の説明を受けた後、自宅で薬を受け取るサービス」を提供する薬局があれば利用したいかを聞くと、「確実に利用したい」（4％）、「積極的に利用したい」（10％）、「利用してみたい」（49％）で、利用したい人が６割強を占める結果でした。

何を、どのように伝えるかが大事

前述の「 オンライン服薬指導 」は、もちろん医療サービスなので、その利用には色々と条件や注意点などもあります。

しかし、「オンライン服薬指導」を提供している薬局は既に存在しています。
そして、そのサービスの存在を知らない人が約６割で、その内、そのサービスを提供する薬局を利用したい意向の人が６割強もいます。そう考えると、かなりの潜在顧客がいることになります。

薬局はどこも同じと思われている方もいると思いますが、各薬局で提供されるサービスの内容は全て同じではありません。その違いでどのような強みがあるのかを把握し、自社の強みをいかに伝えるかが大事ということです。

ここで注意点があります。

自社の強みを伝える時に、医療サービス等の専門サービスは「専門家側の表現」で案内しがちです。その結果、伝えたつもりでもお客さんは関心がないので聞き流し、お客さんが「商品・サービス」の存在も知らない、という結果になることを前回コラムでもお伝えしました。

そうならないよう、何を、どのように伝えるかが重要になってきますが、そのノウハウを持っておられますか？

「A4」1枚アンケートの手法は、 「商品・サービス」の存在を知ってもらって購入してもらうまで、何を、どのように伝えると良いかが分かるノウハウです。
ぜひ、本を読んで成功事例や活用方法を、読み込んでみることをおススメします。

それでも、まだ実践に躊躇する場合には、ぜひ、全国の「A4」1枚アンケート広告作成アドバイザーに、お問い合わせください。

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