投稿日：2024.10.09

愛知県の「A4」1枚アンケート広告作成アドバイザーの大見です。
私は、工務店、住宅会社、リフォーム会社、不動産会社の販促の仕事が9割を占める広告会社を30年間、経営しています。
中でも、社長が先頭に立って営業をしている地域密着型の工務店、リフォーム会社の販促を社長の片腕として一緒に考え、チラシとホームページを活用し問い合わせが来る仕組みを作り上げることが得意です。
私自身も襖・障子・畳・網戸の張り替え屋「和紙屋（かずしや）」を経営し、チラシとホームページの活用で毎月、問い合わせを増やしています。

「お先真っ暗な住宅業界　パートⅥ」

今月もこの文章でブログを始めます「お先真っ暗な住宅業界」。

今回は、工務店・リフォーム会社の方にも参考になり、広告業や印刷業等の販促に関わる仕事をされている方にも参考になる事を書きます。

先週末の10月4日（金）、5日（土）に京都で「A4」1枚販促アンケート広告作成アドバイザー協会の成功事例発表会と勉強会が行われました。

年に1回、全国のアドバイザーが一同に会して、「A4」1枚アンケート広告作成法を利用して成功した販促事例を発表し、情報を共有しながら、お互いに切磋琢磨する機会です。

私にとっても、他のアドバイザーにとっても、刺激になり勉強になる会です。

この会の中で、「お先な真っ暗な住宅業界」に少しでも役に立つ情報がないかな～と思い、他のアドバイザーとも情報交換をしましたが、厳しい意見が多かったですね。

・沖縄はインバウンドで景気は上がっていますよ。住宅？住宅業界は相変わらず、厳しいですね。

・大見さん、住宅業界、厳しいですよね。福岡もそうです。

・住宅は、コロナ禍以降の価格の上がり方が半端ないので、買える人が限られていますよね、福井もそうです。

等々、予想以上に厳しい意見が並びます。

おまけに、この集まりの間に私に来たSMSの情報も、下記のように、

「建設業界も住宅系が冷え込んで来て うちも非住宅系にシフトはしてますが混沌として来そうで色々と考えることが多いですね。」

との事。

もう笑うしかない位の「お先真っ暗な話」ばかりです。

まいりますね。

ただ、私には「暗い話」ばかりではないな～と思っています。

ニーズに追いつけないほどの依頼があった庭の剪定仕事

私が広告業と共に経営している「襖・障子・畳・網戸の張り替え屋　和紙屋」。

この夏、ニーズに間に合わなかった仕事があります。

庭の草取りや庭木の剪定の仕事です。

「和紙屋」の仕事って、襖や障子がある家がお客様になるので、築30年以上のお宅が多いです。

したがって、65歳以上で定年を迎えたお客様も多いですし、代々住み継がれている歴史あるお宅に住まわれているお客様も多いです。

そういったお宅にお伺いし、襖や障子の張替えの仕事を終え、雑談をしていると、

・草刈りをお願いできない？

とか、

・庭木の剪定も頼んでもいいの？

と言われます。

今年は暑さのせいか、驚くほどご依頼が多く、庭木の剪定が6件、草刈りが2件ありました。

（私はできないので、専門の業者さんに依頼します。）

うち、1件の庭木の剪定が職人さんが足らなくて、希望日まで間に合わせられなかったです。

庭木の剪定って、大きなお庭になると、職人さんが3人ほど入っても、3日位掛かります。

出来る量が限られてしまうんですよね。

なぜ、和紙屋にこんなに依頼が多いのか、不思議に思ったので、その理由をお聞きしてみると、

・今までは自分でやっていたけれど、高齢になってつらくなってきた。

・これまでお願いしていた庭師さんが高齢になってやってもらえなくなった。

との事でした。

なるほど、ここにニーズがありました。

高齢者（シニア）マーケットです。

家の解体のご相談も3件ほどありました。

高齢者（シニア）マーケットと思えるものは他にもこの夏、ありました。

空き家になった家の解体の仕事です。

なぜ、空き家の解体のご相談が3件もあったかと言いますと、それぞれ、事情は少しづつ違うのですが、

・実家にお住まいだったご両親がお亡くなりになり、相続のために実家を解体する事になって業者を探している。

・同じ敷地内にある横屋に住んでいた親が亡くなったので、横屋を解体したい。

・高齢の姉が施設に移り住んだので、姉が住んでいた家が空き家になるので、その管理が大変になるので解体したい。

との理由です。

これって、日本の高齢化が進んでいるために新たに発生したニーズだと思います。

と言いますのは、高齢のご両親がお亡くなりになったり、兄弟姉妹が施設に入ったために解体ニーズが発生しているのですが、相談者も決して若い方ではないです。

一番若い方で、50歳代、その他は60歳代、70歳代です。

60歳代、70歳代でご両親がご存命で、その生活を支えている方が当たり前にたくさんいらっしゃるという事です。

だから、相談者（依頼者）自身が高齢者（シニア）なわけです。

つまり、家の解体の仕事も高齢者（シニア）マーケットなわけです。

まだまだ住宅まわりの高齢者（シニア）マーケットはたくさんあるはずです。

高齢者（シニア）を狙うにはチラシが良い！

では、高齢者（シニア）マーケットを狙うにはどうしたらよいか？

多くの工務店、リフォーム会社が販促の王道として利用してきた「折込チラシ」や「ポスティングチラシ」が有効です。

それは、高齢者がお客様に多い「和紙屋」の実績からも明らかです。

和紙屋の実績は過去に書いたブログ「住宅業界は、広告の即効性が薄れた今だからこそ、認知された媒体をしっかり把握する必要があります。」をご覧ください。

ご理解いただけるかと思います。

また、私は、現在56歳ですが、私と同世代の工務店・リフォーム会社の経営者や販促担当の方は、SNSによる発信よりもチラシでの情報発信に慣れていると思いますし、得意だと思います。

今までの販促経験で培ってきたノウハウも活かせます。

今回、2日間に渡って行われた「A4」1枚販促アンケート広告作成アドバイザー協会の勉強会の中で、主催者の岡本達彦先生から「シニアに刺さるチラシの作り方」というテーマでセミナーも行われました。

工務店の経営者とお話をしていますと、どうしても今までの成功体験から新しいマーケットへの参入は及び腰になる、勇気が要ると言われます。

それは、当然だと思います。

ただ、今回の住宅不況は何度も書いていますが、景気循環による不況ではなく、日本の社会構造による不況です。

ジッとしていても状況は良くなりません。

積極的に行動した先に新たな施策が見えてきます。

積極的に行動するといっても、闇雲に新しい事を始めるのは危険です。

確かな根拠があって始めた方が良いです。

それには、顧客の購入プロセスがわかる「Ａ４」1枚アンケートをお勧めします。

・普段、購入しているお客様と違った客層の方が購入してくれた。

・今まで売れなかった商品の問合せが増えた。

・「他ではできない」と言われたので相談に乗って欲しいというお客様がいた。

との兆候は、新たなマーケットや商品開発のチャンスです。

「Ａ４」1枚アンケートを取得していれば、「なぜ、今まで来店がなかった客層や、購入がなかった客層が現れたのか？」の理由（動機）が手に取るようにわかります。

このお客様の変化を元に仮説を立て、新しい事を始めれば、成功する確率も高くなりますし、上手くいかない場合も根拠がある修正が可能になり、成功に近づけます。

「お先真っ暗な住宅業界」だからこそ、目の前の小手先のテクニックやナンパ営業に力を入れるのではなく、「Ａ４」1枚アンケートに取り組んで欲しいです。

「Ａ４」1枚アンケート広告作成アドバイザーになった一番のメリット

私が6回に渡って、「お先真っ暗な住宅業界」という暗くなるタイトルでブログを書いていられるのも、その先に明るい展望を見つけられているからです。

なぜ見つけられるかと言うと、「Ａ４」1枚アンケート広告作成アドバイザーだからです。

アドバイザーになって5年と半年が過ぎましたが、今、自信を持って言える事は、地味な事ですが、「Ａ４」1枚アンケートを続けていれば、その中にその先の展望を見通せるヒントを見つけられますし、そのヒントを見つけ出す能力が磨かれるので、自社のビジネスにもクライアントのビジネスにも貢献できる力を付けられます。

人口減少社会に入った日本は、今までのようにパイが大きくなり自然と発展していく社会ではなくなりました。

そんな厳しい時代だからこそ、新たな市場や新たな商品を生み出す力がつく「Ａ４」1枚アンケート広告作成アドバイザーになる事をお勧めします。

詳細は、協会のホームページの「A4」1枚アンケート広告作成アドバイザーの資格を取得するをご覧ください。

長くなりました。

今月はこれくらいで終わりにしたいと思います。

「A4」1枚アンケートについて、もっと詳しく知りたい方は、下記の『「A4」1枚アンケートで利益を5倍にする方法』をご購入の上、ご覧下さい。

本を読んでもよくわからない方は、全国各地にいる「A4」1枚アンケート広告作成アドバイザーにお問合せ下さい。

あなたと一緒に「A4」1枚アンケートに取り組んでくれます。

来月、またお会いしましょう。

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とお考えであれば、「A4」1枚アンケート広告作成アドバイザーの資格を取得するのが一番の近道です。 販促コンサルタントの岡本達彦先生公認『「A4」1枚販促アンケート広告作成アドバイザー協会』主催の認定アドバイザー試験に合格して資格を取得すると、「A4」１枚アンケートの商標・ノウハウ使用の権利を手に入れられ、実践勉強会や各種セミナーを開催することができます。

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